55%の人が地震対策をしていると回答
アンケートモニター1,500名に調査
アンケートモニター1,500名に調査
調査結果
約半数の人が、家族や自分が災害に合うことを具体的に想像したことがあると回答しました。
テレビやラジオとは別に、個人が情報をリアルタイムで発信できるようになったことで、災害を身近に感じられることも多くなっているのではないでしょうか。
58.9%の人がテレビから情報収集をすると回答しました。少し意外だったのが、SNSの優先度の高さです。特に20～30代を中心に支持されており、SNSから情報収集をすると回答した20代は31.7%と高い結果となりました。
政府機関や緊急対策機関などの公式アカウントも多く、スピード感やその時必要な情報を自分で検索できるという利便性から、SNSで情報収集を行う人も多いようです。
半数の人が災害に遭う想像をしている一方で、実際家族や身近な人と災害について話し合ったと回答した人は44.0%とやや下がります。災害の種類や状況により、推奨される行動や備えは異なります。
ニュースや災害の映像を見ていて漠然と不安を感じるものの、いざ自身に置き換えても何から手を付けていいか分からないというケースもあります。
そこで、まずどんな災害について備えをしているかアンケートをとってみました。
対策をしている災害に「地震」と答えた方が55.7%と最も多く、2番目の豪雨と35%もの差があります。地震は水道、ガス、電気などのライフラインへの被害が広域にわたることや、台風のように事前の予測が難しいこともあり、前もって備えをおこなっていることが想像できます。
災害を想定して食料や飲料水を備蓄していると答えた人に、実際どんな食料を備えているのか聞いてみると、91.6%の人が飲料水を備蓄していると回答しました。次に火を使わずに栄養補給が可能なレトルト食品や、炭水化物が続きます。避難生活では生鮮食品が手に入りにくく、ビタミンやミネラル、食物繊維が不足しがちなので、栄養バランスを考えながら備えておく必要があります。
飲料水と非常食は最低でも3日分が必要といわれています。 水の備蓄は1人1日3リットルが必要とされており、4人家族の3日分だと36リットルもの量になります。緊急時にこれだけの量を運ぶとなると、あらかじめ非常持ち出し袋等を用意して詰めておくなど工夫が必要です。 また、備蓄した食料の管理について、43.9%の人が「管理していない・不定期に管理している」と回答しました。必要な時に安全に活用できるよう定期的に入れ替えるなどの管理も必要です。
備えとして防災グッズや生活用品を準備している人は、食料品に比べて13.1%低い36.9%という結果となりました。先ほど記述した避難時の「持ち出し」を想定すると本当に必要なものを選ぶ必要があり、食料を優先した結果、生活用品や防災グッズは用意に至らなかったという可能性もありそうです。 防災グッズを用意している人は実際どういったもの用意しているのでしょうか。
非常時の備えとして、懐中電灯を準備している人が93.9%という結果になりました。次に乾電池や軍手など、どういった災害でも必要となり比較的スーパーやホームセンターで手に入りやすいアイテムが続きます。 また、避難所での感染予防対策としてマスクを用意している人も半数近くおり、コロナ禍ならではの数字となりました。
注目！
さまざまな防災グッズがあらかじめ非常用持ち出し袋に入っているセットも販売されています。
ご自身や家族の形態に合わせて、必要なものを足していくと効率良く防災対策ができます。
実際に避難を経験した人たちに、避難先で役に立った持ち物や不足して困ったものについて聞いてみると、多くの人が何かしらの「不足」を感じていました。
防災グッズや避難のための生活用品を準備する際は、チェックリストを活用して、漏れのないよう気を付けましょう。
![－[PDF]首相官邸－ 災害の「備え」チェックリスト](img/kantei-checklist.png)
緊急速報メールとは、気象庁が配信する「緊急地震速報」「津波警報」や「特別警報」さらに、国・地方公共団体が配信する「災害・避難情報」などを、対象エリアにいる人へ配信するサービスです。NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクの通信各社から提供されており、回線混雑の影響を受けずに無料で受信することができます。
ほとんどの携帯機種は初期設定で緊急速報メールを受信するよう設定されていますが、アンケート結果では約4人に1人が受信設定を解除していると回答しました。
災害の情報をリアルタイムで配信するため、夜中に鳴りやまなかったり、初期設定の最大音量に驚いたりと、緊急速報メールをストレスに感じる方も少なからずいるようです。とはいえ命を守るための大切な機能なので、通知をOFFにする前は慎重に検討する必要があります。
大災害発生時にはむやみに移動せず、職場などの安全が確認できる場所に留まる必要があります。
普段利用している連絡手段が止まってしまった時に備え、家族や近しい人と安否確認方法を決めていると回答した人は、わずか29.8%でした。
一言で安否確認といっても、手段や関わるサービスは多岐にわたります。そこで、一般的な安否確認の手段をご紹介します。
Check
安否確認の手段は様々、事前に使い方の確認や家族との打ち合わせを
ご紹介した比較的認知度の高い伝言サービスでも、伝言の保存期間や、利用可能な電話番号がサービスによって異なっていることが分かります。災害用伝言ダイヤル（171）、災害用 伝言板サービスでは、毎月1日,15日を体験利用提供日としており、利用方法を確認することができます。事前に使い方や仕様を確認しておくとよいでしょう。
また、LINEやTwitterは災害時でも比較的つながりやすく、使い慣れている人も多いのではないでしょうか。家族共用のアカウントを作成し、緊急時の伝言に利用するという方法もあります。
それぞれ利点や仕様の特徴はありますが、そもそも家族間で安否確認の方法を揃えておかなければ、メッセージを残していても家族に届かない可能性もあります。事前に話し合い、いざと言う時にスムーズに動けるよう準備が必要です。
infoQでは、様々なアンケートを行っております。アンケートを通して、
日本は外国に比べ地震や豪雨災害が多く発生します。 防災意識が高まる機会は自然と多くなりますが、防災や避難について信用できる情報を探し備えるとなるとかなりの労力が必要になります。
防災意識や実際どの程度災害に備えているのかを全国20～99歳の男女1,500名に調査しました。